どうする、ジャニーズアイドルファン

　ここしばらく、芸能プロダクション大手、ジャニーズ事務所の創業者、ジャニー喜多川（1931〜2019）による、未成年者を含む所属アイドルへの性暴行疑惑がメディアなどで取り上げられ、一部のアイドルは、スポンサー契約の打ち切り、スポンサー契約が打ち切られれば当然、番組出演の機会も減ることが予想される事態になっている。これらのタレントのファンにとっては気が気ではない事態であろうと思う。

　ジャニー喜多川はアメリカのショービジネスを見て1962年にジャニーズ事務所を創業した。多くの男性アイドルを輩出する一方で、1960年代には既に性暴行について一部で知られていたようだ。その後も多くのアイドルやアイドルのグループを生み出し、テレビや映画などを中心とする日本のショービジネスを牽引してきたといって過言ではないであろう。当然、テレビなどの関係者はジャニー喜多川が性暴行をしているという噂は知っていたのだろうが、ジャニーズはあまりに多くのアイドルを抱えていた、テレビなどの関係者はジャニー喜多川の逆鱗に触れればジャニーズ事務所は所属タレントをテレビ番組や映画に出演させないという対抗措置を恐れてジャニー喜多川の性暴行疑惑について深く追及することを避けてきた、いわば、日本のショービジネスのタブーになったと言っていいだろう。もちろん勇気ある人はいた。元ジャニーズのアイドルだった人が本の中でジャニーズ事務所の内幕を暴露したり、週刊文春の中でジャニー喜多川の性暴力について取り上げたことがあった。後に週刊文春とジャニーズ事務所の間で裁判になり、判決では、週刊文春の記事にあった事実はあったと認められたが、まだテレビ局の力が大きかった時代で、このことが大きく取り上げられることはなかった。

　事態が動き出したのは、2023年3月、イギリスの公共放送BBCがドキュメンタリー番組でジャニー喜多川の性加害について取り上げ、韓国、アメリカ、香港、台湾などの各国のメディアもこの問題を取り上げ、世界的に知られる事件になった。4月になると、元ジャニーズJr.のメンバーが実名でジャニー喜多川による性被害を訴た。こうなるとまだまだ目立たない扱いではあるが、日本のテレビもようやく重い腰を上げ報道するようになった。7月にはついに国連人権理事会も調査に乗り出した。8月にはジャニーズ事務所が立ち上げた外部の専門家による特別チームが未成年を含む男性アイドルへのジャニー喜多川の性暴行を認め、ジャニー喜多川以外の経営陣も問題を知りながら放置していた事実が問題を拡大させたと認定した。９月7日には、ジャニーズ事務所の藤島ジュリー景子社長が会見を開き、ジャニー喜多川による性暴行を認めた上で謝罪し、社長を元少年隊の東山紀之に交代することを表明した。また、この問題を受けて、東京海上日動火災保険、日本航空、アサヒビール、アサヒ飲料、キリンビールなどの各社がジャニーズ事務所に所属するアイドルをCM出演の契約解除などを表明している。

　これからのことについて私なりの考えを示したい。まず、ジャニーズ事務所という看板を下ろすのは当然のことであろう。ジャニーズ事務所がジャニー喜多川の性暴行を認めた以上、ジャニー喜多川が日本のショービジネスを大きく発展させた功労者であろうと、性犯罪者であることはほぼ間違いないだろう。そうであるなら、ジャニーズという性犯罪者の可能性が高い者にちなんだ名称は適当ではなく、新しい看板で再出発を図るべきだろう。そして、この問題の処理が終わった段階で、藤島ジュリー景子社長を含む経営陣が退任し、株も手放し経営から一切手を引く（ビッグモーターの場合、創業者一族が株を手放さなかったことで批判されたことは記憶に新しいだろう）。アイドルの人権を守るための体制を作ることが大切だろうと思う。

　ジャニーズ事務所に所属するアイドルのファンは非常に多い、彼らから元気をもらっている、生き甲斐になっているという声も聞く。そういう人たちには非常につらい時期だと思う。今後、ジャニーズ事務所を退所したり、テレビなどへの出演の機会が減るかもしれないが、こんな時こそ、ファンがアイドルを支える時なのかもしれない。